車の下取り契約の流れはどのように進んでいく？必要書類や注意点・キャンセルについても解説

今乗っている車を買い替えたい場合、大きく中古車買取業者などに買取ってもらう方法と、ディーラーなどに下取りしてもらう方法があります。それぞれにメリットとデメリットがありますが、より手軽に売却したい場合は下取りを選択するのがおすすめです。

実際に下取りで車を売却する場合、契約時にどのような流れで進めれば良いのでしょうか。この記事では、車の下取り契約について詳しく解説します。

必要書類や注意点・キャンセルについても解説するので、ぜひ参考にしてください。

また車をお持ちの方は、今乗っている車の買取価格を把握しませんか。年式や走行距離、さらにはその時々の中古車市場の動向を受けて日々刻々と変化します。また一般的に時間が経過するほど、徐々に車の価値が下がり買取金額も落ちていきます。少しでも損をせずに車を買い替えるなら早めの行動が先決です。特にカーセブンは大手買取業者で40万円以上も買取相場より高く売れることもあります。たった30秒の入力で概算価格をお知らせしてくれるだけではなく、査定額に満足しなかったらキャンセルしてOKなところが特徴。

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車の下取りとは？

車の下取りとは、ディーラーなどで新車を購入する際に、今まで乗っていた車をディーラーに買取ってもらうことを指します。買取対応してもらうことで発生する買取金額は、そのまま新車購入資金として補填されるのが特徴です。

中古車買取業者に買取を依頼する場合、一旦売却して代金を受け取り、その後ディーラーなどで新しい車の手配をおこなう手立てとなります。一方で、下取りの場合はディーラーなどで車の買取と新しい車の発注まで同時におこなえる特徴があります。

車の下取りの場合は、あくまでも買取金額は車購入の資金に充てなければならず自由度は低いものの、簡単な手続きで車の売却と購入を進めたい方におすすめの方法です。

車の下取りの契約の流れ

車の下取りの契約を行う場合、以下のような流れで進めます。

各ステップについて、詳しく解説します。

次に乗る車の算段をつける

車の下取りを依頼する場合、大前提として次に乗る車が決まっていて購入することを前提に買取対応してもらう必要があります。よって、次に乗る車が決まらない限り下取りに対応してもらえません。

最初のステップとしては、次に乗る車の算段を付けましょう。どのような車が欲しいのかを明確にして、予算に見合う車から選ぶ必要があります。

また、短期間で乗り換える可能性がある場合は、リセールバリューを意識して売却時点でも高い価値を維持できる車を選ぶのも良いでしょう。昨今、新車の購入契約から実際の納車まで時間がかかるケースが多いため、早めに決定してください。

ディーラーで新車の見積もりと旧車の下取りの見積もりをしてもらう

次に乗る車の候補を選定したら、ディーラーで新車の見積もりと今乗っている車の下取りの見積もりを依頼してください。最終的には、新車購入費用から旧車の買取金額が割引された金額を支払う必要がありますが、見積もり時点でそれぞれの金額が提示されるのが一般的です。

見積もりを取得したら、必ず旧車の金額が不当に安くないのかをチェックしてください。これは、一般的に下取りは買取と比較して安い金額となる傾向にあるためです。

また、新車の見積もりを確認する際には明細までしっかりと提示されているかを確認してください。もし不明点があれば、ディーラーに確認することをおすすめします。

見積もりに納得できなければ交渉する

見積もりを確認した結果、金額的に納得できない場合はディーラーと価格交渉をおこなってください。ディーラーの場合、決算期など少しでも売上を高めたいタイミングに交渉すれば、応じてもらえる場合があります。

特に、カーナビなどのオプションについては安く付けてもらえる可能性があります。可能な限り、ほかのディーラーからも相見積もりを取って、よりお得な方を利用すると良いでしょう。

旧車の買取についても同様で、ディーラーによって提示額が異なる場合が多いです。中古車の買取時には、財団法人日本自動車査定協会が設定した基準に従いおこなわれます。

ただし、細かい基準についてはディーラーに左右されるため、複数のディーラーから見積りを取って最適なディーラーを選ぶ必要があります。

新車の購入契約と旧車の下取り契約を結ぶ

見積もりを取得して納得いく金額である場合は、新車の購入契約と旧車の下取り契約を結びます。新車の購入契約と車の下取り契約を締結した後は、基本的には購入も下取りができなくなります。

よって、購入契約と下取り契約をする場合は、本当に問題ないのかをよくチェックしたうえで慎重に行いましょう。また、普通自動車と軽自動車では契約時に必要な書類が異なるため、よく確認して準備を進めてください。

代金を支払う

車の下取り契約をおこなう場合、下取り額がそのまま新車の購入代金に割り当てられるため、売却額をほかの購入代金にはできません。よって、新車の購入代金から旧車の下取り金額が差し引かれた金額を支払う必要があるのです。

旧車によっては新車で購入する車よりも価値が高いケースもありますが、基本的に新車購入金額の方が上回る場合が多いです。代金を支払うタイミングは、納車前や納車時までにおこなうのが一般的となります。

また、ディーラーなどによって異なるものの車の登録手続きについて完了する前に全額を支払いしなければなりません。資金的に足りない場合は、ローンを組むことも可能です。

納車・新車の引き渡し

新車が納車される間は、基本的に現在乗っている旧車をそのまま継続して乗り続けることができる場合が多いです。ただし、昨今では新車の納期が半年近くかかる場合は、代車が提供される場合もあります。

下取り契約は、基本的に査定を受けた時点での金額が適用されるので、もし車を引き渡すまでの間に事故などを発生させると価値が下がってしまうため注意が必要です。また、必ずしも台車が提供されるとは限らないため契約時点で確認することをおすすめします。

下取り契約での必要書類

下取り契約を締結する際には、各種書類の準備が必要です。これは、新車の購入契約及び旧車の下取り契約それぞれに必要となるため、事前に準備しなければなりません。

各パターンにおける、具体的な必要書類について紹介します。

新車の購入契約での必要書類

新車を購入する際に、契約時に必要となる書類としては以下があります。

上記の中で、すべて個人で用意しなければならないわけではありません。一部はディーラーなど販売店が用意してくれるものがあるため、事前に問い合わせて自分で必要なものだけ準備しましょう。

旧車の下取り契約での必要書類

旧車の下取り契約において、必要となる書類は以下となります。

また、軽自動車の場合は以下の書類などが必要です。

普通車と軽自動車の違いとしては、普通車の場合は実印と印鑑登録証明書が必要なのに対し、軽自動車の場合は認印のみで対応できる点があります。

下取りでの必要書類がない場合は再発行する

下取り契約する際に必要となる書類の中には、紛失して手元にないケースも多数あります。特に、以下の書類を無くしてしまい困るという場合があります。

上記書類については、手続きすれば再発行が可能です。ここでは、各書類の再発行方法について詳しく解説します。

自動車車検証の再発行方法

自動車車検証は、車の使用の本拠の位置を管轄している運輸支局または自動車検査登録事務所にて手続きすれば再発行してもらえます。申請に必要な書類は、以下となります。

上記の中で、理由書とは紛失などにより再発行が必要となった理由を記入する書面となりますが、申請書に理由の記載があれば作成不要です。申請の流れとしては、管轄の運輸支局の窓口で手数料納付書を入手して、再発行申請する形となります。

自動車納税証明書の再発行方法

自動車納税証明書とは、自動車税を納めたことを証明する書類のことです。再発行の手続きは、普通車の場合は最寄りの都道府県税事務所や自動車税事務所でおこなうことができます。

手続をおこなう際には、以下の書類や情報が必要です。

手続き時の手数料は基本的に無料であるものの、事務所によっては手数料がかかる場合があるため負担しなければなりません。

自賠責保険書の再発行方法

車を運転する際には、必ず自賠責保険へ加入しなければなりません。自賠責保険に加入すると自賠責保険書が発行されますが、紛失した場合は各保険会社に対して申請すれば再発行可能です。

再発行申請時には、以下の書類が必要となります。

申請書については、各保険会社の受付窓口で入手できます。また、上記書類以外で、車の情報をチェックするために車検証が必要となるケースもあります。

自動車リサイクル券の再発行方法

自動車リサイクル券とは、リサイクル料金を納めた際に受け取る証明書のことです。新車を購入した際にディーラーなどから発行されますが、基本的には自動車リサイクル券自体の再発行は不可能です。

ただし、自動車リサイクル料金の預託状況が証明の代わりとなるので、入手すれば下取り契約時の書類として使用できます。自動車リサイクルシステムのホームページにアクセスし、専用ページに車体番号や車両番号などを入力すれば「自動車リサイクル料金の預託状況」を発行してもらえます。

これを印刷すれば、下取りの契約時に使用することが可能です。

また車をお持ちの方は、今乗っている車の買取価格を把握しませんか。年式や走行距離、さらにはその時々の中古車市場の動向を受けて日々刻々と変化します。また一般的に時間が経過するほど、徐々に車の価値が下がり買取金額も落ちていきます。少しでも損をせずに車を買い替えるなら早めの行動が先決です。特にカーセブンは大手買取業者で40万円以上も買取相場より高く売れることもあります。たった30秒の入力で概算価格をお知らせしてくれるだけではなく、査定額に満足しなかったらキャンセルしてOKなところが特徴。

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車の下取り契約での注意点

車の下取り契約を結ぶ場合、すぐに売却して新車を手に入れたいと焦る場合があります。ただし、契約時には以下のポイントに注意して契約する必要があります。

各注意点の詳細は、以下のとおりです。

下取りした後は車庫証明の手続きをする

旧車を下取りしてもらう場合、基本的に車庫証明の申請が必要となります。車庫証明は軽自動車の場合は不要ですが、管轄している警察署に対して届け出る必要があるのです。

自分で取得しなければならないことはなく、ディーラーの方で対応してもらうことも可能です。車庫証明の申請には、以下の書類が必要です。

車庫証明は、申請後3日から1週間程度で発行される場合が多いです。

車を下取りしてもらったら任意保険を切り替える

車を下取りしてもらったら、保険の切り替えが必要です。特に、任意保険については自分で手続きしなければならないため、確実に対応しなければなりません。

現在契約している保険会社を継続して利用する場合、車両入替の手続きをおこないます。もし車両入替の手続きをしないと、6等級からスタートすることになり、保険料の割引率が低くなるのです。

車両入替に必要な書類としては、新しい車の自動車検査証と古い車と新しい車のオドメーターの数値となります。また、保険料の差額による返金が発生する場合は、銀行口座の情報も提供する必要があります。

ローンが残っていたら下取りしてもらえない

車を購入する場合、ローンを組んで購入する場合があります。ローンを組めば、手持ち資金が不足していても購入できるため便利ですが、数年間にわたり返済しなければなりません。

旧車を下取りしてもらう場合、ローンが残っている場合も考えられますが、基本的には名義人を自分にしなければ下取りしてもらえません。名義人を自分にするためには、ローンを完済する必要があります。

車のローンが残っていても売却できるケースとしては、ローンを組み替える方法などもありますが、基本的にはローンが残っていたら下取りしてもらえないため注意が必要です。

下取り契約をした後はキャンセルできる？

旧車を下取りしてもらう契約をディーラーと締結した後で、どうしてもキャンセルしたい場合があるでしょう。下取り契約については、条件次第ではあるもののキャンセルすることは可能です。

具体的には、ディーラーで新車を購入して納車されるまでのタイミングまでに下取りしてもらう旧車をそのまま保有していれば、キャンセルすることができるのです。要するに、新車の売買契約を締結した後であっても、旧車を引き渡していない場合は基本的にキャンセルできます。

キャンセルできる根拠としては、自動車販売連合協会が定める基準の中に、自動車の引き渡しがなされた日のいずれか早い日とされているという点があります。ただし、後述するキャンセルできないパターンがあるため、必ずキャンセルできるわけではない点に注意が必要です。

下取り契約をしてキャンセルできない3パターン

車の下取り契約を締結した後でも、基本的にキャンセルすることは可能です。ただし、以下3パターンにおいて下取り契約をキャンセルできません。

各パターンについて、詳しく解説します。

次の買い手や販売先が決まっている

ディーラーが車を下取りする場合、すでに下取りした後に次の売却先がある程度決まっている場合があります。その場合、下取り契約した後にキャンセルしようとしても認めてもらえない場合が多いです。

仮に次の買い手とディーラーとの間で売買契約が締結されていなくても、その事実を下取りしてもらう側が確認するのは困難です。どうしても確認したい場合は直接ディーラーに問い合わせることも可能ですが、現実的な手段ではありません。

以上より、次の買い手や販売先がある程度決まっている状況で下取りをキャンセルするのは困難であることを理解しておきましょう。

名義変更などの登録手続きが完了している

下取りしてもらった車について、次の買い手が決まり名義変更などの登録手続きが完了していると、当然下取り契約をキャンセルするのは困難です。下取りされた車が早々に次の買い手が見つかるかについては、需要と供給のバランスによります。

人気車種ともなれば、下取りしてもらい車を引き渡して数日後に次の買い手が見つかるケースもあります。よって、どうしてもキャンセルしたい場合は早急に下取りしてもらったディーラーに連絡しましょう。

下取りしてもらう車が修理・改造・架装された

下取りしてもらった旧車については、そのままの状態で売りに出されるわけではありません。故障がみられる車であれば、修理したうえで良いコンディションの状態で販売されるケースが多いです。

また、改造したり作業で使用する車の場合は架装したりすることもあるでしょう。もし、下取りしてもらった車がディーラーによって修理や改造・架装された場合、下取りをキャンセルできません。

どうしても旧車を手元に戻したい場合は、買い戻し対応しなければならないケースが大半です。

下取り契約を結ぶ際は事前にキャンセル規約を確認しておく

下取り契約を締結する際には、キャンセルが必要になった際に確実に対応できるように、事前にキャンセル規約を確認しておくことが重要です。ここでは、キャンセル規約の確認ポイントや注意点などについて詳しく紹介します。

ほとんどの業者でキャンセルの取り決めがある

ディーラーなどで下取りを依頼する際の契約では、大半がキャンセル時の取り決めがあるのが一般的です。ただし、ディーラーなどによってキャンセルが可能な期間や条件などは独自に設定されているケースが多いです。

よって、下取り契約を結ぶ前にあらかじめ確認しておくことをおすすめします。キャンセルを受け付けている期間内であれば、大半の場合はキャンセル料が不要です。

ただし、キャンセル料の有無やキャンセル料がかかる場合の金額については把握しておくことをおすすめします。

直接確認せず契約書を確認するようにする

下取り交渉する際に、事前にキャンセルが可能かどうかやキャンセル料がどの程度かかるのかを確認したいものです。確認する方法としては、本来であれば契約書を確認すべきところであるのに対し、ディーラーのスタッフなどに口頭で確認しがちです。

ディーラー側に対して、細かくキャンセルに関する規約を確認すると、ディーラーとしてはキャンセルされる可能性が高いと認識されてしまいます。そして、実際に査定を受ける際に金額が下がってしまうこともあるので要注意です。

また、口頭による説明を受けると伝え間違いや聞き間違いが発生するものです。よって、直接確認せず契約書を確認するようにするのがおすすめです。

一度契約したらキャンセルしないようにする

下取りした車をキャンセルできる契約となっている場合でも、実際にキャンセルするのは正当な理由がない限りは基本的にはマナー違反です。ディーラー側としては、下取りするために必要な手続きや売却するためにおこなうメンテナンス作業など、多くの手間をかけて対応しています。

まるで日用品を購入して返品するような感覚で、一方的に契約をキャンセルするとディーラーからの心象はとても悪いものです。一度契約したら、基本的にはキャンセルしないように慎重に判断することをおすすめします。

車の下取り契約でキャンセルしたくなったらどうする？

車の下取り契約後にどうしてもキャンセルしたくなった場合、適切な対応が求められます。場合によっては、キャンセルできなくなる場合もあるため、以下のようなポイントに注意して対応してください。

すぐに連絡する

下取り契約をキャンセルしたい場合、早急にディーラーなどに対して連絡するようにしましょう。これは、ディーラーなどが次の買い手を見つける行動を取っていて、買い手が決まってしまう可能性があるためです。

また、ディーラーとしては下取りした車を販売するために車のメンテナンスや修理などをおこなうため、キャンセルすると各種対応が無駄となりディーラーに与える心象が悪くなります。さらに、キャンセル規約の中で契約後からキャンセルが認められるまでの期間が決まっている場合もあり、早急に連絡することをおすすめします。

キャンセル料が発生することもある

ディーラーによっては、下取り契約をキャンセルする場合にキャンセル料がかかる場合があります。必要書類などがあれば無条件でキャンセルできる場合がある一方で、すでに車や契約書を渡している状態ではキャンセル料が請求される場合があります。

また、ディーラーが次の売却先を見つけるためにオークション会場へ輸送している最中や出品された場合、キャンセル料が請求されるケースが大半です。キャンセル料については、規約の中に細かく金額設定されている場合や、キャンセルするためにかかった費用が実費で請求される場合があります。

クーリングオフはできない

車の下取り契約をキャンセルするために、クーリングオフは適用できません。クーリングオフ制度とは、契約を申し込んだり契約の締結をした場合であっても、契約を再考する猶予を与えて一定期間であれば無条件で契約の申し込みを撤回できる制度のことです。

クーリングオフは、飛び込み訪問による営業や電話での勧誘などで、じっくり考える時間がないまま契約してしまう場合の救済措置となります。一見すると車の下取りにも適用できそうなものですが、契約を検討する時間が十分確保されている車の下取りでは、クーリングオフが適用できないため注意が必要です。

車の下取り契約に関するよくある質問

Q

旧車と異なるメーカーの車でも下取りしてもらえますか？

A

ディーラーで新車を購入する際に旧車が違うメーカーの場合がありますが、その場合でも下取りに応じてもらえる可能性が高いです。ディーラー側からすれば、違うメーカーから自社に乗り換えてもらえるため、積極的に買取に応じてもらえるケースがあります。

また、ディーラーからすればメーカーに関係なく新車販売実績が欲しい側面もあるため、違うメーカーであっても基本的に買取対応してもらえます。ただし、買取金額については旧車のメーカーに依頼した方が高くなる可能性があるため、注意が必要です。

Q

下取り価格はどのように決まっていますか？

A

旧車の買取価格については、財団法人日本自動車査定協会が設定した査定基準に準じておこなわれます。車種ごとの基本価格がベースとなり、加点ポイントと減点ポイントを加味したうえで算出されるのが一般的です。

たとえば、人気のオプションが付いている場合はポイントが加算され、高値での買取が期待できます。一方で、車に傷が付いていたり事故履歴があったりすると、ポイントが減点されてしまうのです。

ほかにも、ディーラーの決算期や中古車に対するニーズが高まるタイミングなどでは、通常よりも高く下取りしてもらえる可能性があります。

まとめ

車の下取りをしてもらう場合、基本的にディーラーに旧車の買取から新車購入まで一

貫して依頼できるメリットがあります。一方で、売却により得られる代金は金額としては買取よりも安くなってしまうので注意が必要です。

また、下取りしてもらった後にキャンセルが必要になった場合、ディーラーによって定められた規約上では認められないケースもあります。よって、下取り契約する際には契約内容をしっかりと確認しておきトラブルが発生しないように進めましょう。

また車をお持ちの方は、今乗っている車の買取価格を把握しませんか。年式や走行距離、さらにはその時々の中古車市場の動向を受けて日々刻々と変化します。また一般的に時間が経過するほど、徐々に車の価値が下がり買取金額も落ちていきます。少しでも損をせずに車を買い替えるなら早めの行動が先決です。特にカーセブンは大手買取業者で40万円以上も買取相場より高く売れることもあります。たった30秒の入力で概算価格をお知らせしてくれるだけではなく、査定額に満足しなかったらキャンセルしてOKなところが特徴。

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