車両保険の全損とは？全損の種類や全損したときに利用できる保険や特約を解説

車両保険は車を所有するうえで、万が一の車両事故が起きた際に重要なのが補償内容です。しかし、車両事故の中でも、車が全損状態になった場合には、どのような補償内容が適用されるのでしょうか。

そこでこの記事では、車両保険の中でも全損時に保証される種類や車が全損時に利用できる特約について徹底解説します。記事内では、全損時の車両保険情報の他に、車が全損した場合の注意点もあわせて解説しています。

万が一の事故の中でも、車が全損した場合の車両保険について気になる方は、ぜひ参考にしてみてください。

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車両保険の全損とは？

全損という言葉を聞くと、車が完全に大破している状態をイメージされる方が多いのではないでしょうか。自動車保険における全損とは、以下の状態の車両のことを意味します。

上記の内容のようなあらかじめ設定された車両保険以上の修理費用が発生した場合において、保険会社のアジャスターが確認後、全損認定されると車が全損扱いになります。車が全損扱いになる状況として、津波や地震被害、車同士の衝突事故などが挙げられます。

他にも、車が盗難され、いまだに発見できない状況にあれば、全損扱いとして保険が適用されるケースなどもあります。

全損の種類

全損には具体的に以下2つの種類があります。

全損に対するそれぞれの種類について詳しく解説します。

物理的全損

物理的全損とは、一言で解説すると、車の修理が不可能な状態まで損害を受けている車のことを意味します。

例えば、車同士の衝突事故で車体の骨格部分が跡形もなく損傷もしくは変形しているケースや津波被害で車自体が水没しているなどのケースです。物理的全損の場合には、特約がない限り、車両保険の限度額までの保険が適用されます。

経済的全損

経済的全損とは、損害被害を受けた車の「時価額」以上に修理費用が高額になるケースです。具体的には、「時価額は車の現状の価値」とも捉えることができ、車両保険の限度額のことを意味します。

経済的全損の具体例は、時価額70万円の車が車両事故に遭い、車の修理費用が80万円必要なケースです。修理費用が時価額以上になる場合には、保険会社から修理不可と判断されるため、結果的に「全損扱い」として認定されます。

自動車の時価総額とは？

自動車における時価総額とは、事故が発生した時点での車の価値を示したものです。時価総額を算出する際には、車種や年式、型式、使用状況、走行距離などの情報を参考に現状の中古車市場での車両価値を確認後に判断されます。

つまり、時価総額は、事故発生時における車両価値とも認識でき、車両保険は時価総額を限度にしか支払いされない仕組みになっています。車両保険の補償内容は、時価額を基準に支払われるため、修理しない場合でも現金として時価額を保険会社からもらうことも可能です。

車種ごとの時価額が算出されるタイミングは、1年に1度あります。一般的に年式が古くなるにつれて時価額は徐々に低く算出されます。

盗難された車も全損扱いになる

盗難された車でも、車両保険に加入していれば、全損扱いになります。車が盗難された場合には、車両保険の限度額の範囲内で保険金が支給され、盗難された車が発見された場合には、盗難車を保険会社に引き渡す必要があります。

ただし、保険会社によっては、一定期間内に支払われた金額を変換することで、盗難された車を引き取ることも可能です。愛車が盗難されることを考慮して、あらかじめ保険の詳細が記載されている約款を確認することをおすすめします。

自然災害では補償されない

地震や津波、噴火被害などの自然災害では、車両保険は適用されないケースが多いです。自然災害は、被害件数が想像以上に多いことから、全ての車の保証が適用されません。自然災害でも車両保険が全ての車に適用されると、保険会社が倒産してしまうリスクが高くなります。

ただし、地震や噴火、津波被害に対応して、車両保険を適用できる特約も中にはあります。車両限度額までの手厚い保証制度ではありませんが、50万円を限度額に自然災害の被害を補償してくれる特約があるため、一度確認してみましょう。

全損した車はどうすれば良い？

車が全損した場合には次の2つの行動を取りましょう。

それぞれの対処方法を詳しく解説します。

廃車にする

1つ目は全損した車を廃車にする方法です。仮に全損した車を修理した場合でも、不具合が再発する可能性があります。再発した修理費用は保険会社に請求することはできません。

故障原因によっては、さらなる重大な車両事故に発展する可能性も考えられます。車を廃車にすることで新しい車を購入して、事故や故障リスクを回避する方法がベストでしょう。

廃車にする場合には、保険会社に車を廃車にすることを伝えたうえで、廃車業者に売却する、もしくは保険会社に車両を引き上げしてもらうなどの方法を取ることをおすすめします。

修理する

全損した車でも修理できない訳ではありません。思い出が詰まった車やプレミア価格が期待できる車であれば、車両保険限度額まで修理費に費やす方法もあります。

全損状態の車を修理する場合には、修復後の再発リスクを考慮する必要があります。仮に車両事故による損害を修理した後、電装関係にトラブルが発生する可能性も考えておきましょう。安全面を考慮して修理せずに新しい車を購入する方法がおすすめです。

車が全損した時に利用できる保険・特約

車が全損したときに利用できる保険や特約を詳しく解説します。具体的には以下の2つのケースが考えられます。

それぞれの内容を詳しく解説します。

単独で事故を起こした場合

単独事故で車両が全損状態になった場合でも、車両保険が「一般条件」で加入していれば、保険を適用できます。車両保険は「一般条件」と「車体車限定」の2種類が設定されており、単独事故で車が全損になる場合を想定して車両保険を一般条件で加入する方も中にはいます。

初度登録から61ヶ月未満の車であれば、全損時に車両保険の満額が支給される車両新価特約を付帯できます。車両新価特約は、新車購入時だけに付帯できる特約ではなく、初度登録から61ヶ月未満であれば、途中からでも付帯可能です。

車両新価特約で設定している金額の半分以上の修理費用が発生した場合には、新しい車に乗り換えも可能です。保険会社によって車両新価特約の補償期間や付帯サービスが異なるため、それぞれの保険会社の特約内容を確認しましょう。

相手がいる場合

相手がいる車両事故の場合、「車体車限定」と「一般条件」のどちらでも車両保険が適用されます。相手がいる事故の場合、相手車両の修理費用は「対物賠償責任保険」から修理費用が出ます。

ただし、対物賠償責任保険で補える修理費用が、相手の車両価値が限度です。車両価値以上の損傷の場合、全損時には上限金額の50万円まで修理費用を補えます。対物賠償責任保険を適用した場合には、翌年の等級が3等級ダウンしてしまい、保険料が高額になるため注意しましょう。

過失責任と自動車保険の補償

過失責任と自動車保険の補償について「自分に過失がある場合」と「自分に過失がない場合」ごとに詳しく解説します。

自分に過失がある場合

自分に過失がある場合、車両保険を付帯している状態であれば、相手も自分にも保険が適用されます。受け取りできる保険金は、自分の過失割合に対しての金額です。補償される事故の範囲は、一般条件と車体車限定で異なります。

さらに、支払われる保険金は、原則として1事故につき1回までとなります。車両保険を付帯している状態で免責金額を設定している場合、自己負担金額以上の過失金額を相手からもらえれば、自己負担する免責金額は発生しません。

自分に過失がない場合

自分に過失がないいわゆる「もらい事故」の場合には、原則相手の自動車保険である対物賠償責任保険から修理に発生した費用が補われます。相手が対物超過費用特約を付帯していれば、車両時価額を超える50万円を限度に修理費用が支払われます。

車両が全損状態の場合、等級をダウンさせる代わりに車両新価特約を適用することも可能です。車両新価特約を適用すれば、車両新価で設定した限度額までの保険金を活用しつつ、新しい車を購入できます。

車を買い替えるのに補償費用が足りない場合はどうする？

車を買い替えるために補償費用が足りない場合の対処方法は以下の2つです。

それぞれの対処方法を詳しく解説します。

中古車を検討する

中古車を検討する方法もおすすめです。中古車は車両販売価格が安く設定されており、新車購入に満たない保険金しか支給されない場合でも、保険金の支給範囲内で新しい車を購入できます。中古車を購入する際には、前所有者がどのような使用方法で使っていたのかやメンテナンス、修復歴や事故歴の有無を事前に確認してください。

おすすめなのは、新古車や未使用車などの良質な車の購入です。新古車や未使用車であれば、メーカー保証が適用されており、万が一の不具合や故障にも安心できます。

カーリースを検討する

中古車ではなく、あくまで新車購入を検討している方は、カーリースがおすすめです。カーリースとは、リース会社が購入した車を一定期間、所有する方法です。リースで車を所有する場合には、毎月一定額を支払うだけで、自動車税やメンテナンス代、車検代などの費用を支払う必要はありません。

全損時に保険金として受け取れる保険金をカーリースの頭金に入れることで、毎月のリース料金を今以上に安くできるでしょう。新車を所有しつつ、ランニングコストを最小限に抑えたい方は、カーリースの検討を前向きに検討してください。

また車をお持ちの方は、今乗っている車の買取価格を把握しませんか。年式や走行距離、さらにはその時々の中古車市場の動向を受けて日々刻々と変化します。また一般的に時間が経過するほど、徐々に車の価値が下がり買取金額も落ちていきます。少しでも損をせずに車を買い替えるなら早めの行動が先決です。特にカーセブンは大手買取業者で40万円以上も買取相場より高く売れることもあります。たった30秒の入力で概算価格をお知らせしてくれるだけではなく、査定額に満足しなかったらキャンセルしてOKなところが特徴。

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✔︎  下取りよりも40万円以上お得な例も カーセブンは大手中古車販売・買取店であり、買取から販売まで一貫して行っているため、買取価格が上がりやすいのが特徴。 ✔︎  無料査定で概算価格をお知らせ 30秒で完了する無料査定で愛車の概算価格を把握できます。 ✔︎  必ず売却しなくてもよいので、お気軽に 無料で査定、出張査定いたします。査定額にご満足いただけない場合はもちろん、売らなくてOK 愛車を高額で売却するならカーセブンを選ぶことがおすすめ。古い車でも買取可能です！ カーセブンは大手買取店であり、業界団体JADRI加盟、JPUC認定の「適正買取店」なので安心 入力はたった30秒でキャンセルは電話一本で可能なので、まずは無料査定チェック。 ＼簡単30秒／ 無料査定はこちら

車が全損したときの注意点

車が全損したときの注意点を3つ解説します。

それぞれの注意点を詳しく解説します。

全損した車に車両保険を利用すると所有権を失う

車が全損した際に車両保険を利用すると、車の所有権は現所有者から保険会社に移行されます。車の所有権が保険会社に移行された後は、保険会社により車両の引き取りが行われるため、車を修理したくても修理できません。

全損時に車両保険を適用する場合には、所有権が移管されることを覚えておきましょう。

等級が下がる

自動車保険は、1等級〜20等級まで設定されており、等級が20等級に近づくほど保険料の割引率が大きくなります。等級は1年間保険を使用しなければ1等級ずつ上がり、逆に保険を適用すれば、等級が下がる仕組みです。

等級が下がる条件は適用する特約によって異なりますが、等級が下がるほど、翌年の保険料が高くなることを覚えておきましょう。

車両保険では補償されないこともある

車両保険はあくまで契約した車に損害が発生した場合に適用される仕組みです。しかし、運転手が飲酒運転や薬物摂取したことにより、車両事故を起こした場合には、車両保険は適用されません。

他にも地震や噴火、津波などの自然災害で車両損害が発生した場合には、特約を付帯していない限り、車両保険で補償されない仕組みになっています。地震がよく発生する地域や海沿いに自宅がある方は、津波や地震被害にも対応できる特約を付帯しておくことが重要です。

自損事故で全損した時に役立つ特約は？

自損事故で車が全損した際に役に立つ特約を4つ解説します。

それぞれの特約について詳しくみていきましょう。

車両全損時修理特約

車両全損時修理特約とは、車両の時価額を超える修理費用が請求された場合、時価額＋50万円を上限とする金額を保険金として受け取れる特約です。車両事故が起きた場合でも、車に愛着がある方や思い出がある車であれば、買い替えずに修理して乗り続けたいと考える方も多いのではないでしょうか。

しかし、車両保険は時価額以上の費用は保険金として適用されません。車両全損時修理特約は、年式が古い車に付帯すると手厚い補償内容として万が一の車両事故に備えられるでしょう。

付帯条件は初度登録から25ヶ月を超えている車などの条件があります。保険会社によって付帯条件が異なるため注意が必要です。

新車特約（車両新価特約）

新車特約（車両新価特約）とは、車両ごとの時価額に合わせた基準金額の半分以上の修理費用が発生した場合に、時価額満額の保険金＋諸費用金額10％〜20％の保険金を受け取れる特約です。

新車特約は、初度登録は61ヶ月未満の車に付帯できる特約であり、61ヶ月以上経過する車には付帯できません。最近では、時価額の半分以上の価値が残っていれば、61ヶ月以上の期間でも新車特約を付帯できるようになった保険会社もあります。

保険会社によって適用条件が異なるため、各保険会社の内容を確認しておきましょう。新しい車や初度登録から61ヶ月未満の車に必ず付帯しておきたい特約の1つです。

買替時諸費用特約

買替時諸費用特約とは、車が全損状態になったことを条件に買い替え費用の一部を保険金として支給する特約です。車の買い替えには、車両購入費用以外にも、各種代行手続き費用や自動車税、自賠責保険、メンテナンスパック代などのさまざまな費用がかかります。

買替時諸費用特約を任意保険に付帯していれば、車両保険の5％〜10％、保険金としては20万円〜50万円ほどの費用が補償されます。ただし、買替時諸費用特約を適用すれば、等級が下がるため、翌年の保険料が上がることを覚えておきましょう。

対物超過修理費用特約（相手全損超過修理費用特約）

対物超過修理費用特約（相手全損超過修理費用特約）とは、相手車両の時価額を超える修理費用が発生した場合に適用される特約です。具体的には、相手車両の時価額を超える50万円を上限とする金額が保険金として使用できます。

対物賠償保険は、あくまで相手の時価額までの金額しか適用できません。具体的には、時価額が50万円の車であれば、対物賠償責任保険は50万円が上限です。

対物超過修理費用特約（相手全損超過修理費用特約）を付帯していれば、時価額である50万円にプラスして50万円、合計100万円までの修理費用が相手車両を修理する保険金として適用できます。

車が全損になると保険会社に車は引き上げられる？

車が全損になると原則として車は保険会社に引き上げられます。全損の車で車両保険を適用した場合には、所有者が保険会社に変更されるため、契約者の意思で車を保管することはできません。

全損で保険を適用する場合には、原則、保険会社の指示に従うことをおすすめします。しかし、大事な車であるからこそ、車両の引き上げを延期してほしい方も中にはいます。そんな時には、一度保険会社に連絡して、引き上げ日程を調整してみてください。

車が保険会社の引き上げ対象になったらどうすれば良い？

車が保険会社の引き上げ対象となった場合にはどうすれば良いのでしょうか。

愛車が保険会社の引き上げ対象になった場合の対処方法を詳しく解説します。

保険会社の指示に合わせて行動する

愛車が保険会社の引き上げ対象になった場合には、まず保険会社の指示に合わせて行動するよう意識しましょう。車が保険会社の引き上げ対象になることは、「車の所有権が保険会社に移行されている」ことにつながります。

保険会社に所有権が移行されている場合、愛車の修理や廃車処理を元所有者が勝手に行うことはできません。保険会社に連絡せず、自分勝手に行動しては後々トラブルが発生する原因になります。全損で車両保険を適用させる場合、車をどうするのかは、保険会社の指示の元に動いてください。

引き上げされたくない場合も保険会社に相談する

思い出がたくさん詰まった車であるからこそ、車の引き上げをしてほしくない方も中にはいるでしょう。全損で車両保険を適用した場合、車の所有権は保険会社に移行されます。どうしても車を引き上げしてほしくないと考える場合には、まず保険会社に相談してみてください。

保険会社も心情があるため、引き上げ日程を調整してくれるなどの対策を実施してくれます。自分勝手に行動するのではなく、保険会社に相談することから始めましょう。

全損の車を引き上げるときは保険中断の相談をする

全損で愛車が保険会社の引き上げ対象になった場合には、保険会社に中断証明書の発行や手続きを行う必要があります。全損で引き上げ対象なった車の保険中断について以下で詳しく解説します。

納車に時間がかかるときは保険中断手続きをする

次の車の納車に時間がかかるときには、中断証明書の発行手続きを行いましょう。中断証明書とは、現在加入している保険を一時的に中断して、保険金の支払いを中断する方法です。中断を再開する場合には、もう一度、保険会社に連絡すれば、現在まで積み上げてきた等級をそのまま引き継ぐ形で保険契約を再開できます。

次の車が納車されるまでの期間が「3ヶ月以上」の場合、中断証明書の発行をおすすめします。新しい車が納車されるまでの期間が3ヶ月未満の場合、手続き自体が面倒になるため、現在の保険を継続することをおすすめします。

7級以上であれば中断可能

保険が中断できる条件は、保険等級が7等級以上の場合です。

自動車保険の等級は、1等級から20等級まで設定されており、20等級に近づくにつれて、保険料の割引が大きくなります。仮に車両事故により車が全損になった場合、7等級未満の等級では、中断手続きを実行できません。

6S等級など保険を新規で加入している方が、車両事故を起こし保険を適用した場合、中断手続きができないことになります。

全損した車の引き上げ拒否する際の廃車手続き

全損した車の引き上げを拒否する際の廃車手続きが2つあります。

それぞれの廃車手続きを詳しく解説します。

一時抹消登録の場合

一時抹消登録とは、車の車両情報を抹消して「一時的に公道を走行できないようにする手続き」です。一時抹消登録を行うことで、自動車税や自賠責保険などの支払い義務が発生しなくなります。

一時抹消を行う方は、車をしばらく使用しない方や修理に時間がかかる方などが対象となるでしょう。一時抹消登録の手続きは、車検証やナンバープレート、印鑑証明書などを陸運支局に持参して、廃車手続きを行うことです。後々、再登録することで公道を走行できる状態にできます。

永久抹消登録の場合

永久抹消登録とは、車両情報を完全に抹消する手続きです。一時抹消とは異なり、後々再登録することはできません。永久抹消登録は、車の修理が不可能な状態であることや経済的全損の場合などに行われる廃車手続きです。

永久抹消手続きも一時抹消手続きと同じく、車検証やナンバープレートなどの必要書類を準備したうえで、陸運支局に足を運び手続きを行いましょう。

まとめ

車両事故がいつ自分の身に起こるのか誰にも分かりません。軽度な車の損傷であれば問題ありませんが、全損状態に近い車であれば、修理せずに新しい車への買い替えをおすすめします。

任意保険の定義は、万が一の車両事故に対応するための保険です。万が一、車両事故が起きても手厚い補償内容を付帯していれば、修理代や買い替え費用のことを心配する必要はないでしょう。この記事の内容を参考にして、ぜひ車両保険が全損になった場合の知識を深めてください。

また車をお持ちの方は、今乗っている車の買取価格を把握しませんか。年式や走行距離、さらにはその時々の中古車市場の動向を受けて日々刻々と変化します。また一般的に時間が経過するほど、徐々に車の価値が下がり買取金額も落ちていきます。少しでも損をせずに車を買い替えるなら早めの行動が先決です。特にカーセブンは大手買取業者で40万円以上も買取相場より高く売れることもあります。たった30秒の入力で概算価格をお知らせしてくれるだけではなく、査定額に満足しなかったらキャンセルしてOKなところが特徴。

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