不要になったタイヤは、タイヤ販売店やカー用品店などの店舗や業者を通じて処分することが可能です。タイヤ交換と同時に処分する場合、処分費用がかからないケースもありますが、処分のみを依頼する場合は、一般的に1本あたり300円程度の費用がかかります。
また、新品に近い状態のタイヤや希少価値の高いタイヤであれば、売却できる可能性もあります。タイヤの状態に応じて、適切な処分方法を選びましょう。
この記事でわかること
- ・廃タイヤの処分方法と処分費用
- ・タイヤを修理・交換するタイミング
- ・廃タイヤの処分に関する注意点
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目次
廃タイヤの処分方法とは?
廃タイヤ(使用済みタイヤ)は「適正処理困難物」に該当するため、自治体のごみ収集で処分できないことが多いです。
事業用車両の廃タイヤ(産業廃棄物)ではなく、一般廃棄物となる廃タイヤの場合は、タイヤを取り扱う店舗や業者を通じて処分することが可能です。
不法投棄や無許可業者への引き渡しは罰則の対象となるため、「一般廃棄物収集運搬業許可」を取得している店舗や業者を利用して、適切に処分しましょう。

罰則については「廃タイヤの処分に関する注意点」の見出しで解説しています。
廃タイヤの9割以上はリサイクルされる
日本国内で発生する廃タイヤは年間およそ100万トンで、その内の9割以上がリサイクルされています。一般家庭から引き取られた廃タイヤが、どのような流れで、どんなものに再利用されるかを見てみましょう。

【原形加工利用】
・更生タイヤ台用
・再生ゴム
・ゴム粉
など
【熱利用】
・製紙
・化学
・セメント
・ガス化炉
・タイヤメーカー
・中小ボイラー
【輸出】
・中古タイヤ
・原熱利用
回収された廃タイヤはまずチップ状に細かく砕かれ、ゴム素材は道路舗装の材料として使用されたり、公園の遊具の下に敷く安全マットなどに利用されたりなど、さまざまな用途に再利用されます。
廃タイヤの多くが何らかの形で再生利用されているため、環境にとっても適切な方法で処分することが重要です。

廃タイヤを適切な方法で処分することは、廃棄物の削減につながります。
廃タイヤの処分に対応している業者の種類と処分費用
タイヤを処分したい場合は、タイヤを取り扱っている店舗や業者で回収してもらうことになります。タイヤ処分を受け付けている店舗や業者と処分費用の目安は次のとおりです。
店舗・業者 | 処分費用の目安 (ホイールなし・1本あたり) |
タイヤ販売店 カー用品店 |
250〜550円 |
ディーラー | 400〜550円 |
ガソリンスタンド | 300〜550円 |
整備工場 | 250〜550円 |
不用品回収業者 | 1,000〜2,000円 |

一般社団法人 日本自動車タイヤ協会のWebサイトで、廃タイヤの引き取りに対応している近隣の業者を探すことも可能です。
処分費用はタイヤの大きさなどにより異なるので、あくまで目安として参考にしてみてください。また、ホイール付きの場合は別途取り外し費用がかかる場合もあるので、その点も認識しておきましょう。
ここからは、店舗・業者ごとの特徴を説明します。
タイヤ販売店・カー用品店
処分費用の目安:1本あたり250〜550円
タイヤ販売店やカー用品店でタイヤを購入する際、取り付けや交換作業とあわせて古いタイヤを処分してもらうことが可能です。
処分費用は取付料金に含まれている場合もありますが、1本あたり250〜550円程度を別途請求されることもあります。店舗によって異なるため、気になる場合は事前に問い合わせて確認してみましょう。

タイヤ販売店やカー用品店では、タイヤの持ち込みによる処分のみの依頼も可能なことが多いです。
ディーラー
処分費用の目安:1本あたり400〜550円
ディーラーでタイヤ交換をする際も、廃タイヤを引き取ってもらえることが多いです。ただし、タイヤ交換ではなく、処分のみを依頼する場合は対応していないこともあるため、事前の確認が必要です。
タイヤ販売店やカー用品店と比較して費用が高めの傾向があるため、対応可否とあわせて費用も確認しておくとよいでしょう。
ガソリンスタンド
処分費用の目安:1本あたり300~550円
ガソリンスタンドでもタイヤ処分を受け付けています。よく利用する近隣のガソリンスタンドであれば、移動も少なく便利です。
ただし、店舗によって対応可否が異なるため、ガソリンを入れる際などに確認してみるとよいでしょう。処分費用は店舗ごとに異なる場合がありますが、比較的安価な傾向があります。
整備工場
処分費用の目安:1本あたり250~550円
整備工場によっては、廃タイヤの引き取りに対応している場合があります。処分費用はタイヤ専門店やカー用品店と同程度の、タイヤ1本あたり250~550円が目安です。
車検や修理を依頼したことがあるなど、以前から付き合いのある業者であれば、無料で引き取ってくれるケースもあるようです。
不用品回収業者
処分費用の目安:1本あたり1,000~2,000円
不用品回収業者でもタイヤの引き取りに対応しています。タイヤに限らず、自宅にあるさまざまな不要品を訪問でまとめて回収してもらえるため、タイヤ以外の不用品も処分したいときや、店舗に出向くのが難しいときに便利です。
ただし、処分費用はタイヤ1本あたり1,000~2,000円と高めの傾向があります。出張費を含む基本料が設定されている場合、タイヤ処分のみの利用では割高になるかもしれません。
状態のいいタイヤは売却できる場合もある
あまり使用していない状態のいいタイヤや、希少価値の高いタイヤ、ホイール付きのタイヤは、売却できる可能性があります。タイヤの処分には費用がかかることが多いため、状態によっては売却も検討してみましょう。
タイヤを売却する方法としては、以下2つの手段があります。
- タイヤ買取専門店などで売却する
- フリマアプリやオークションで売却する
タイヤ買取専門店などで売却する
タイヤ買取専門店や一部のカー用品店では、中古タイヤの買取に対応しています。店舗によっては出張査定や宅配査定に対応している場合もあるため、タイヤを店舗に運ぶのが難しい場合も便利です。
ただし、店舗によっては買取対象の銘柄が決まっていたり、「走行距離◯km以内」「4本セット」などの条件が設けられていたりする場合もあるため、買取対象になるかどうか事前に確認してみましょう。
フリマアプリやオークションで売却する
人気の銘柄や希少価値の高いタイヤであれば、フリマアプリやオークションで売れる可能性もあります。希望価格を設定できるため、高値での売却も期待できます。
ただし、出品や発送の手間がかかるうえに、クレームや返品のリスクもあるため、デメリットも考慮して検討することが大切です。
タイヤの寿命はどれくらい?処分・交換のタイミング
タイヤの寿命は使用状況によって異なります。ここでは、夏タイヤと冬タイヤそれぞれの処分・交換の目安を見極めるポイントを確認していきましょう。

寿命を迎えた場合、タイヤ単体での売却は難しいため、処分か交換が必要になります。
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夏タイヤの処分・交換の目安
・スリップサインが出ている
・使用開始から5年
・走行距離5万km
タイヤの消耗は、トレッド(タイヤが路面と接するゴムの層)にある溝の深さで確認できます。

トレッドがすり減り、溝の深さが1.6mm以下になると、スリップサインと呼ばれる小さな突起がトレッドの表面と同じ高さに現れます。スリップサインはトレッドの溝にあり、その位置はタイヤの側面部分にある三角マークで示されています。
スリップサインが出ているタイヤを装着した車は整備不良車両と見なされ、交通違反の対象となるため、新しいタイヤへの交換が必要です。
また、スリップサインが出ていなくても、使用開始から約5年、または走行距離が5万kmを超えたタイヤは、ゴムの劣化が進んでいる可能性があるため、点検したうえで処分・交換を検討しましょう。
冬タイヤ(スタッドレスタイヤ)の処分・交換の目安
・スリップサインが出ている
・プラットフォームの高さがブロックに近づいている
・使用開始から3〜4年
冬タイヤ(スタッドレスタイヤ)の寿命は3〜4年といわれていますが、スリップサインや「プラットフォーム」と呼ばれる突起でも寿命を確認できます。プラットフォームとは、トレッドの溝の中にある突起のことで、タイヤがすり減って50%摩擦すると出てくるものです。

プラットフォームが見え始めたら、交換の時期が近いことを示しています。
寿命を迎えたスタッドレスタイヤは本来の役割を発揮できなくなるため、早めに交換を行いましょう。
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廃タイヤの処分に関する注意点
ここでは、タイヤの処分について知っておきたい注意点を解説します。タイヤを処分する前に、確認しておきましょう。
事業用車の廃タイヤは処分方法が異なる
事業用として使用された車のタイヤはすべて産業廃棄物に分類されます。これらのタイヤは一般廃棄物とは処分方法が異なり、通常のタイヤ販売店では引き取ってもらえないことが多いです。
そのため、産業廃棄物収集運搬業の許可を取得している専門業者、または産業廃棄物の取り扱いが許可されたタイヤ販売店などに依頼する必要があります。
不法投棄や無許可業者に引き渡した場合は罰則の対象となる
廃タイヤを不法投棄した場合、廃棄物処理法第25条第14号により、5年以下の懲役または1,000万円以下の罰金、もしくはその両方が科される可能性があります。
また、無許可業者に廃タイヤを引き渡した場合も、廃棄物処理法第25条第6号により同様の罰則が科されます。「無料で処分」などとうたっている業者もありますが、不正に処分する悪徳業者の可能性があるため、業者選びは慎重に行うことが重要です。
無許可業者を利用しないためには、業者のWebサイトなどで「一般廃棄物収集運搬業許可証」を取得しているか確認することが推奨されます。また、多くの自治体では許可を取得している業者のリストをWebサイトで公開しているため、そちらもあわせて確認してみましょう。

一般家庭の廃タイヤ処分に必要な許可は「一般廃棄物収集運搬業許可証」であり、「産業廃棄物処理業の許可」や「古物商の許可」とは異なるため注意しましょう!
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よくある質問
廃タイヤは「適正処理困難物」に該当するため、自治体のごみ収集で処分できないことが多いです。一般廃棄物となる廃タイヤは、タイヤ販売店やカー用品店、ディーラーなどの店舗や業者を通じて処分することが可能です。
以下のようなタイヤを取り扱っている店舗や業者では、廃タイヤの処分に対応しています。
- タイヤ販売店
- カー用品店
- ディーラー
- ガソリンスタンド
- 整備工場
タイヤ交換と同時に処分してもらうケースが一般的ですが、店舗によっては持ち込みで処分のみ対応してくれる場合があるので、近隣の店舗に確認してみるとよいでしょう。
一般社団法人 日本自動車タイヤ協会のWebサイトで、廃タイヤの引き取りに対応している近隣の業者を探すことも可能です。
廃タイヤの処分費用は依頼する店舗や業者により異なります。廃タイヤ1本あたりの処分費用の目安は次のとおりです。
- タイヤ販売店・カー用品店:250〜550円
- ディーラー:400〜550円
- ガソリンスタンド:300〜550円
- 整備工場:250〜550円
- 不用品回収業者:1,000〜2,000円
ただし、車種やタイヤの修理、大きさによっては、上記の目安よりも高くなる場合があります。詳細な金額は店舗や業者に問い合わせて確認してみましょう。
廃タイヤは粗大ゴミとして回収していない自治体が多いですが、一部の自治体では粗大ゴミとして回収しています。地域によって異なるため、住んでいる自治体のWebサイトなどで廃タイヤの処分方法を確認してみましょう。
タイヤ販売店やカー用品店、ディーラーなどの店舗や業者を通じて処分できます。ただし、なかにはホイール付きのタイヤの処分に対応していない店舗もあります。
また、ホイール付きは売却できる可能性もあるため、タイヤ買取専門店などで査定に出してみることもおすすめです。
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